結婚したときは保険選びや見直しが必要?検討すべきポイントと選び方をご紹介
結婚したら想いをはせる「将来のこと」
新たな一歩を踏み出したふたりにとって、この先どんな暮らしをしていきたいか想いを膨らませる機会が多いと思います。その際にはぜひ、具体的な人生設計の叩き台をつくるイメージで取り組むと良いでしょう。そうすることで、より安心して毎日を過ごせる体制が整うからです。
夫婦になる前と後の違いを見つけよう
結婚後の様々な変化をふたりで見つめて取り組んでいくことで、より家族としての結びつきを強め、いざという時にも乗り越えられる土台を築くことができます。たとえば次にご紹介するポイントをパートナーと一緒に確認してみましょう。
収入・支出の変化
家族単位で見ると、結婚後は夫婦共働きであれば収入がふたり分になります。どちらかが仕事を辞めて家庭に入る場合は、ひとり分の収入でふたりの生活をやりくりする必要が出てきます。
支出は独身時代よりも当然、増えることになります。住環境や食生活の変化は支出に大きく影響します。
ライフスタイルの変化
お互いの生活習慣を理解し合いながら、家族のスタイルを見つけていくことになります。そのためには自分のライフスタイルを少し変える必要性があるかもしれません。朝起きて夜寝るまでのスケジュールが変化する、休日の過ごし方が変わる、家事の分担や取り組み方に新たな工夫を追加するなど、夫婦によって変化のポイントはさまざまです。
想定される「万が一の事態」の変化
親から独立して自分の力で生活をやりくりしていた時と比べて、結婚後は不慮の事態が発生したときの「リスク」の振り幅が大きくなります。ここでの「リスク」とは、自分の予想通りにいかない可能性のことを指します。怪我や病気、仕事上の変化など、時には人生設計にも影響が出る事態がこの先起こり得ます。そこには家族の行動や意思、想いも関わってくる分、自分の判断だけではどうにもできないことが増えるのです。
これから起こりそうなことを検討しよう
変化のポイントをイメージできたら、より具体的な項目について考えてみましょう。次にご紹介する4つの項目を軸にして家族のライフプランを検討してみると、行動を起こすために必要なことが見えてきます。
夫婦の働き方
ワークスタイルは特に、世帯の収入に大きく関わる大切な項目です。夫婦間でお互いがそれぞれどれくらい働くのかはしっかりと検討する必要がありますので、少し先の暮らし方も見据えてイメージしましょう。
子供の有無
子供の有無は予測できない部分も大きいものの、やはり今後のマネープランにも大きな影響がある項目ですので、夫婦で考えておきたいことのひとつです。子供を持つかどうか、持つ場合は人数、教育環境、不妊治療を視野に入れるかなどを検討する必要があります。
住宅を購入するか・タイミングはいつ?
住宅の場合は、まず賃貸住宅か自分の家を持つか考えることになります。持ち家の場合、マンションもしくは一戸建て、新築もしくは中古物件など様々な点を検討する必要があります。住宅費は家庭の支出において継続的かつ大きなお金が動く項目です。ゆくゆくは家族構成に合う家に変更していかなければならない可能性もあります。
互いの親との関係性
この先、親と一緒に暮らすかどうか検討する必要があります。もし別居が続く場合は、介護体制や将来の相続対策も考えなければなりません。結婚当初は取り組みにくいテーマではありますが、今後お互いの親との交流を深めていく中で少しずつ考えておきたい項目です。そのためには自分たちの想いだけでなく、親の希望やライフスタイルを知る必要があります。
結婚時に保険の見直しを行うメリット・デメリット
将来について考えてみると不確定要素が多く、具体的にイメージするのは難しいと感じるかもしれません。ただ、ここで一度考える時間を持つことは、マネープランを考えるためにとても重要です。特に結婚時は、万が一の事態に備える保険の見直しを行うべきタイミングと言えます。
保険見直しのメリット
守りたい人、備えたい将来の出来事に変化が訪れる大きなタイミングが「結婚」です。ここで生命保険を見直すと次のようなメリットを得られます。
家族構成に合う内容にアップデートできる
生命保険は家族の人数や立場などに応じて最適なものを選ぶことが大切です。結婚直後はまさに保険について見直すベストなタイミングと言えます。
お互いの加入状況を把握できる
しっかり保障してくれる生命保険に加入していても、それをパートナーや家族が知らなければ保険請求がされないままになってしまい、役立つはずのタイミングを逃してしまいます。一緒に保険を見直すことは情報共有の面でも重要です。
価値観についてのすり合わせができる
将来の保障について話し合うことは、お互いにどんな価値観を持っているか知るきっかけを得ることにもつながります。理解が深まることで本当に入るべき生命保険がわかります。
保険見直しのデメリット
結婚時に保険を見直すメリットは多くありますが、注意しておきたいこともあります。ここでは保険見直しのデメリットを2点ご紹介します。
以前より保険料が高くなる可能性がある
家族が増える分、万が一の備えが必要なシーンも増える傾向にあります。そのため、独身時代よりも支払う保険料の総額が高くなることがあります。生命保険を通じて「安心感を買う」ことと家計の状況とのバランスを検討しましょう。
欲張りすぎて過度な保険加入になる可能性もある
この先何が起こるかということは、誰も言い当てられません。だからといってあらゆる生命保険を手当たり次第に契約すればいいというものではありません。過度な保険加入は支払う保険料が家計を圧迫してしまうこともあります。自分や家族に合う保障内容かよく吟味してから加入しましょう。
結婚した方におすすめ!保険の選び方とその必要性
夫婦の保険テーマは「収入源」
働けなくなったり収入が減少したりした時にも当面暮らせる生活費を確保できるか、という視点で保障を考えます。次に、仕事を定年退職し年金生活になってからの生活費は足りるかどうか検討し、必要に応じて補填できる生命保険を活用します。
勤務先や国の保障制度も確認しておこう
勤務先の福利厚生や年金制度、会社で加入できる生命保険などの条件・契約状況を確認しましょう。また、働けなくなった場合に条件に応じて会社から支給される傷病手当金や、公的保険に加入している方が利用できる高額療養費制度を利用してもなお生活費の保障が必要と思われる場合は、収入保障保険や医療保険、死亡保険などを検討します。
個人年金保険などで将来の収入源を確保
老後の生活資金については、現在の毎月の生活費と将来受け取る予定の退職金・年金の金額を踏まえて考えます。早い段階から貯金を始めるのも良い方法ですが、子供の教育費や家の購入費などの支出がかさんで貯金額を増やせないケースも想定できます。
不安がある場合は、貯蓄性・運用性のある個人年金保険でコツコツ資産形成していくことで将来に備えられます。
子供の保険テーマは「独立までの必要資金」
子供を持ちたいと考えている場合は、養育費・教育費をどう確保していくか考えてみます。文部科学省の調査結果によると、幼稚園から高等学校までの子供の学習費総額は下記のようになっています。
保護者が支出した1年間・子供ひとりあたりの経費(学校教育費、学校給食費、学校外活動費)
幼稚園 | 公立 私立 | 22万3,647円 52万7,916円 |
小学校 | 公立 私立 | 32万1,281円 159万8,691円 |
中学校 | 公立 私立 | 48万8,397円 140万6,433円 |
高等学校(全日制) | 公立 私立 | 45万7,380円 96万9,911円 |
独立までに必要な教育費・生活費をまかなえるように
ご紹介した学習費総額だけでなく、大学進学費用がさらに加算されるかもしれないことを思うと、教育費の準備は家計において大きなテーマとなり得ます。世帯の収入額が変化した時、子供の生活費に加えて教育費の支出に耐えられるか考えておく必要があります。奨学金制度を使う方法もありますが、まずは親が自分で準備できるかどうかを考えてみましょう。
必要な金額から逆算して死亡保険や学資保険などを活用
教育費総額のデータも参考にしながら、子供が独立するまでの必要額を試算してみましょう。教育費がかかる時期は、夫婦の老後資金を準備していくタイミングと重なります。そのあたりも考慮して生命保険を活用しましょう。
たとえば、親が死亡しても子供が生活費に困らないようにするための死亡保険や、教育費を準備するための学資保険があります。また、終身保険を活用して遺族へ残すお金を確保しつつ、子供が独立した後に解約することで解約返戻金を受け取り、夫婦の老後資金に充てるという方法も考えられます。
親の保険テーマは「病気・介護〜相続」
結婚したことで親のありがたみを実感したり、親が歳を重ねていることを再認識したりすることもあるでしょう。いずれ見送る側になることを視野に入れると、親の将来に備える生命保険が役立つこともあります。
日頃から少しずつ情報共有を
親は親なりにこの先のことを考えているはずです。これまで親のマネープランについてあまり情報共有をしてこなかったという方は、結婚を機に少しずつ話し合ってみてはいかがでしょうか。
自分たちのお金のやりくりやライフプランについての相談をきっかけに話を切り出してみるとスムーズかもしれません。もし親が加入している生命保険や準備しているお金などがあれば、契約状況などをあらかじめ把握しておくことも大切です。いざという時に日頃の準備が役立ちます。
病気や介護・相続の備えを生命保険で行うのも一手
子供サイドで準備できることのひとつに、親の介護が挙げられます。公益財団法人生命保険文化センターによると、介護は平均4年7ヶ月、費用は住宅改造や介護用ベッドの購入などの一時費用の合計が平均69万円、毎月の費用は平均7.8万円という統計データがあります。
(参考:「介護にはどれくらいの年数・費用がかかる?」)
公的介護保険制度を使っても不足分が発生することがあり、そこをどう補うかは考えておきたいところです。今後、親との同居も視野に入れているのであれば親と話し合い、家計状況によっては民間の介護保険を検討するのも良いでしょう。
まとめ
結婚という人生において大きなイベントを経験すると、ひとりの大人としての責任感がより増して、将来設計の大切さが見えてくるのではないでしょうか。結婚後のプランを立てる際は、パートナーと一緒に具体的なライフイベントを思い浮かべ、必要になるお金を具体的な金額で試算することをおすすめします。
お金の流れや不足分が明確になり、入るべき保険の種類や契約内容が分かるでしょう。近年、多様なニーズに合わせた生命保険が登場していますので、それらを上手に活用しながら充実した毎日を送っていただけたらと思います。
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